本稿では、各職業に必要とされるスキルを数値化し、スキル面での労働市場の二極化の長期的推移を見た。具体的には、Autor, Levy and Murnane (2003)による、定型的か非定型的か、知的作業か身体的作業かなどの観点から業務を定義した「非定型分析」「非定型相互」「定型認識」「定型手仕事」「非定型手仕事」の5分類に基づき、1960年から2005年にかけての動向を統計的に観察した。その結果、数量について、非定型業務(相互、手仕事、分析)のシェアが1960年以降ほぼ一貫して増加し、定型業務(認識、手仕事)のシェアがほぼ一貫して減少したことがわかった。非定型業務については、いわゆる高スキル、低スキル両方でシェアの拡大がみられることがわかった。この傾向は1980年代以降のアメリカ合衆国の動向と似通っているが、日本においては、合衆国で1980年代以降に特異的に見られた傾向が高度成長期後期から半世紀に渡って持続的だった点に特徴がある。さらに1970年から2000年における労働市場での5業務の評価を、職業別平均賃金を5業務に回帰することで推計した。各職業の平均賃金に対して、定型認識業務は正の相関を、定型手仕事業務は負の相関を示した。業務に対する評価と業務構成比の時系列推移を照合し、各業務に対する需要と供給の動向を推察すると、非定型分析業務・定型手仕事業務ではどちらかというと需要の増減が支配的であり、非定型相互業務・手仕事業務および定型認識業務ではどちらかというと供給の増減が支配的であったことが示された。
2009年12月; 2010年2月改訂, Long-term Trends in the Polarization of the Japanese Labor Market : The Increase of Non-routine Task Input and Its Valuation in the Labor Market Number 464 35 pages long