若年無業者のインターネット活用と学習行動−『社会生活基本調査』(2001年)を用いた検証−
本稿は『社会生活基本調査』(2001年)の匿名個票データを用いて、携帯電話やパーソナルコンピューター(PC)の普及過渡期における、若年無業者のインターネット活用状況と、それがもたらす学習行動への影響を実証分析した。その結果、家族と同居する20代・30代の未婚の若者の間では、世帯年収、年齢、学歴などの影響を制御しても尚、仕事を主にする就業者に比べ、無業者が携帯電話やPCを使用する確率は有意に低くなっていた。一方、対象を若年無業者に限定すると、情報の発信、収集、交換など、インターネットを多機能的に使いこなしていた人々ほど、仕事につくのを目的とした学習に取り組んでいたことも明らかとなった。さらにテレビゲームの愛好状況に着目し、インターネット使用と学習が同時決定の関係にある可能性を考慮しても尚、PC使用が学習を積極化させている事実を確認した。以上の事実は、2001年頃のインターネットの普及が、無業者間での就業の意思や行動に違いを生み出していたことを示唆している。
Extent: | application/pdf |
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Series: | |
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Type of publication: | Book / Working Paper
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Notes: | Number 553 27 pages long |
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Persistent link: https://www.econbiz.de/10011015038